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臓器移植・提供の普及啓発促そう―「Gift of Lifeプロジェクト」発足(医療介護CBニュース)

 改正臓器移植法の全面施行を控え、より多くの人に臓器移植に関心を持ってもらおうと、臓器移植の関連団体などでつくる「Gift of Lifeプロジェクト委員会」(委員長=寺岡慧・日本移植学会理事長)が5月19日、東京都内で記者会見を開き、同委員会の意義や今後の活動内容を発表した。

 同委員会は4月に発足。移植学会や移植コーディネート協議会など、臓器移植の関連団体の代表者ら7人で構成する。7月17日の改正法の全面施行に向けて、六本木ヒルズを会場にさまざまな催しを開き、臓器移植や提供への理解を促すのが目的だ。
 改正法では、臓器提供に際しては本人の意思確認が不可欠だった従来の制度から、本人の意思が不明でも家族の書面による承諾で提供できるように変更される。また、これまで対象とならなかった15歳未満の小児からも新たに臓器の提供が可能になるため、移植を待つ患者に対してドナーが圧倒的に不足している日本の移植医療が大きく変わるとみられている。
 記者会見で寺岡委員長は、「1人でも多くの人に現状を正しく理解してもらった上で、臓器移植や提供について考え、意思を持つことの大切さを知ってほしい」と述べた。
 会見には、家族からの提供による腎移植を経験した演歌歌手の松原のぶえさんも同席。人工透析を受けながら歌手活動をしていた時の体調管理の苦労や、その後の腎移植によって、元の生活を取り戻すことができた感謝の気持ちなどを語った。松原さんは、「わたしは移植によって、再び新しい人生を歩き始めることができた。ぜひ、臓器移植を自分のこととして考え、家族と話してみてほしい」と訴えた。


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